Deepfakeが大量のポルノ動画でAIを訓練：しかし法律が守るのは顔だけで、その身体が誰のものかなど誰も気にしたことがない？

AI deepfakeポルノに関する議論は長らく合成された顔ばかりに焦点が当てられ、その身体が誰のものなのかは見過ごされてきた。10,000 TBを超えるアダルトコンテンツがnudifyモデルの訓練に使われた疑いがある。（前回までのあらすじ：カリフォルニア大学が「AI脳霧」現象を研究：14%の会社員がAgentや自動化に追い詰められ、離職意向が4割増加）（背景補足：速報》黄仁勳が土壇場でAir Force Oneに搭乗し「Trumpの訪中に同行」、NVIDIAチップ輸出が焦点に）誰かがAI deepfakeポルノについて語るとき、議論の焦点はほぼ常にあの顔——合成され、本人がしたことのない行為をさせられた顔——に置かれる。しかし、ほとんど誰も口にしない別の問いがある。あの身体は誰のものなのか？《technologyreview》の報道によると、現在37歳でニューヨークで開業する心理療法士のJenniferは、2023年に顔認識ソフトを使って10年前の自身のアダルト映像を検索したところ、見たことのない一本の映像にたどり着いた。彼女の身体に、別人の顔が貼り付けられていたのだ。背景から2013年に撮影されたシーンだと気づき、彼女は悟った。「誰かが私の身体でdeepfakeを作ったのだ」と。 Deepfakeという言葉は2017年11月、Redditユーザー「deepfakes」が著名人の顔をアダルト俳優の身体に合成したことから生まれた。それ以来、アダルトクリエイターの身体は最も頻繁に盗用される素材となり、この状況は「ずっと起き続けている」と、アダルト業界を専門とする弁護士Corey Silversteinは語る。しかし問題の性質は変わった。アダルト俳優の身体は、もはや個別の動画のために抜き取られるだけではなく、訓練データとしてAIに「リアルなヌード」をどう生成するか、どう動かすか、どう本物らしく見せるかを教えるために使われている。このプロセスにはインフォームドコンセントもなく、追跡もほぼ不可能だ。「nudify」アプリのビジネスモデルはこの基盤の上に成り立っている。服を着た写真を一枚アップロードするだけで、偽のヌード写真が手に入る。この種のアプリはほぼ確実に10,000 TBを超えるオンラインアダルトコンテンツを訓練ソースとして使っており、クリエイターには救済手段がほぼ存在しない。 UC Berkeleyのデジタルフォレンジック専門家Hany Faridは言う。「これらはすべてブラックボックスだ」。しかしアダルトコンテンツがネット上にどれほど普遍的に存在するかを考えれば、AI訓練に使われていることは「合理的な推測」だという。問題は訓練データにとどまらない。AIはすでにアダルト俳優の外見と声を完全に再現できる。クリエイターのTanya Tateは最近、あるファンが2万ドルを使ってAI版の「彼女」とセクスティングをしていたことを知った。それは詐欺師が作ったものだった。複数のファンが騙された後、Tate本人を非難し、虚偽の主張を拡散し始めた。著作権執行会社Takedown Piracyはデジタル指紋技術を通じて、Google単一プラットフォームから1.3億本の侵害動画を削除した。動画が改変されたり顔が差し替えられたりしていても、デジタル指紋は元の素材を識別できる。多くのアダルト俳優が何年も前に署名した契約には、「出版社は現在存在するあるいは将来発見されるいかなる技術も使用できる」という条項が含まれていた。当時想定されていたのはVHSからDVDへの転換だった。誰も予見していなかった——「未来の技術」が意味するのは、あなたのコンテンツでAIを訓練し、あなたの仕事を奪える合成代替物を生成することだとは。MITコンピュータサイエンス博士課程のStephen Casperは指摘する。AI台頭以前から創作を始めた俳優が、AI用途に事前同意することなど不可能だった。これらのリスクは「遡って押し付けられた」のだと、Jenniferはそう表現する。 AIの欺瞞能力もまた加速している。Faridの2025年の研究では、被験者がAI生成音声を正しく識別する精度はわずか約60%にとどまり、ランダムな推測とほとんど変わらなかった。米国で現在deepfakeを対象とする唯一の連邦法はTake It Down Actで、ウェブサイトに対し非合意親密画像（NCII）を48時間以内に削除することを義務付けている。法の趣旨は被害者保護だが、逆方向に進む可能性がある。 Santa Clara大学法学教授Eric Goldmanは指摘する。誰もが合法で当事者の同意がある成人コンテンツをNCIIだと主張して通報し、プラットフォームに削除を強いることができる。これにより同法は潜在的な抹消ツールとなり、ポルノコンテンツをネットから一掃するというProject 2025の目標とちょうど一致する。米国の法律は現在、この種の侵害をプライバシー侵害とはみなしていない。なぜなら「責任を誰に帰属させるべきかわからない」からだとGoldmanは言う。EU、英国、オーストラリアはすでにnudifyアプリの規制を発表しているが、これらのアプリは一度削除されても、しばしば名前を変えて再登場する。 Reba Rocketは語る。「AIの女の子はあなたが望むことなら何でもする。彼女たちはノーと言わない。それが私を恐怖に陥れる、特に彼らが実在の人物を使ってそれらのモデルを訓練しているときには。そして一度ネットに上がれば、それは永遠にそこに在り続けるのだ」。